日本のドローン市場と今後の見通し

小型のドローンであれば、特殊な免許や資格がなくても飛行許可さえ取れば気軽に操縦できることが魅力のドローンですが、特に近年は音楽MVやテレビ番組の空撮でドローンが使われている機会が増えてきています。これからもドローン技術の発展に伴い、まだまだドローンを扱う仕事の需要が見込まれています。

この記事ではそんなドローン関係の仕事に従業したい方に向けて、どのような内容の仕事があるかを調べてまとめてみました。

ドローン関係の仕事とは？

日本におけるドローン市場

こちらは総務省が発表しているドローンについての資料です。

» ドローンの現状について – 総務省資料より

「マルチロータ（プロペラが複数付いている）」の回転翼機がいわゆる近年「ドローン」と呼ばれているもので、これに加えて以前からある「シングルロータ」の回転翼機（ヘリコプターを模したラジコン等）は同じ括りとなっています。共に自動離着陸可能であったり、GPSや画像認識、各センサーによる自立飛行が可能になっているものです。

またこれらの回転翼機には、主に以下の用途で使われていることも記されています。

• ■画像取得
  • 計測・測量
  • 監視・警備
  • 放送コンテンツ
  • 農業
  • 防災 等
• ■輸送・投下
  • 物流・医療物資 等
  • 農薬散布 等
• ■データ計測
  • 放射線、大気物質 等

私達に一番馴染みがあるのは、「放送コンテンツ」の運用ですね。
先述のように、テレビなどでドローンの空撮映像を観ることは珍しくなくなってきました。

ドローン市場の今後の見通し

■日本の市場動向

– 産業用無人機の市場規模としては2015年の16億円から、2020
年には186億円、2022年には406億円に急増する見込み。
– 用途としては、2015年には農薬散布用途が約70%を占めるが、
以降、整備・点検、測量等の市場が大きく拡大する見込み。

■米国の市場動向

– 無人航空機の販売数は、2015年には4万ユニット弱であるが、
2017年に11万ユニット程度、2025年には16万ユニットに増加す
る見込み。

グラフからも分かる通り、2015年の段階では農薬散布や測量など限定的な産業向けだった用途が、2018年の時点でテレビや映画の空撮、災害調査や支援・点検整備まで幅広く使われ始めています。

これもドローンカメラの画質向上や制御の技術が向上してきた結果、今までとは違った新しい用途に需要が出てきていることを示しています。

資料には他にも興味深い市場研究の内容が書かれているので、是非一度最後まで読んでみてください。